Plaud Noteの支払い方法!銀行振込で買える?法人口座でもOK

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Plaud Noteを会社で注文したいけれど、銀行振込が選べるのか気になってませんか?

実は、Plaud Noteの公式ストアでは、銀行振込が選べます(実際の決済画面)↓

銀行振り込みを選んで注文を確定すると、メールで振込先(三井住友銀行)の情報が送られてきます。

入金すると1〜2時間ほどで入金確認され、早いと翌日には届くくらいスピーディです!

法人口座からも直接振り込めるので、面倒な立て替え払いや経費精算の手間がありません。

振込先は注文した後にメールで届くので、まずは下のリンクから必要な個数を選んで、手続きを済ませてしまいましょう。

Plaud Noteの公式ストア



Plaud Note公式ストアは銀行振込で買える

Plaud Noteの公式ストアでは、支払い方法として銀行振込をしっかり選べます。

クレジットカードを持っていなかったり、会社の決まりでカードが使えない場面でも安心。

振り込みさえすれば、すぐに発送され、誰でもすぐに注文を完了できますよ。

▶︎Plaud Noteの公式ストアを見る

振込口座は三井住友銀行!入金確認も発送も速い

振込先の銀行は三井住友銀行なので、ネットバンキングやATMからサッと入金できます。

注文ごとに自分専用の口座番号が発行される仕組みで、入金した後の確認が驚くほどスピーディ。

早ければ振り込んでから1〜2時間で確認メールが届き、そのまま発送の手続きに入ります。

入金のタイミングが良ければ翌日には手元に届くほど、発送までの流れがスムーズです。

参考までに、案内される振込先は以下のような国内のメガバンク口座になります。

◆Plaud Noteの振込口座

  • 銀行:三井住友銀行 ひなぎく支店(普通預金)
  • 名義:株式会社KOMOJU(カブシキガイシャ コモジュ)
実際に送られてくるメールにある振込先情報です

振込先の口座名義が株式会社KOMOJU(コモジュ)となってますが、ここはPlaudが公式に採用している日本で有名な決済代行会社で、怪しい会社ではありませんので、安心してください。

支払い期限は注文から23日間で、けっこう余裕がありますが、早めに入金するほど製品が早く届きます。

▶︎今すぐ銀行振り込みで注文を確定させる

Plaud Noteは法人口座もOK!経理の手間なし

Plaud Noteを会社で導入する場合、法人口座から直接振り込めるのが大きなメリットです。

個人のカードで立て替えてから後で精算する、といった面倒な社内手続きが一切なくなります。

最初から会社のお金で支払いが完結するので、経理担当者への説明も最小限で済みますね。

ベンチャー企業や部署単位でのテスト導入でも、スマートに購入を進められますよ。

注文後に口座が届く!Plaud Noteを銀行振り込みで買う手順

振込先の情報は、公式ストアで注文を確定した直後にメールで届く仕組みになっています。

まずは、購入するという以下の手順で進めてみてください。

◆Plaud Noteを銀行振り込みで買う手順

  1. 公式ストアで必要な個数を選んでカートに入れる
  2. 連絡先のメールアドレスを正しく入力する
  3. 支払い方法で銀行振込を選択して注文を確定する
  4. 届いたメールに記載された三井住友銀行の口座へ入金する

これだけで手続きはすべて完了です。

入金が確認されるとすぐに発送準備に入るので、あとは到着を待つだけでOK。

仕事の手を止めることなく、数分もあれば注文を済ませてしまえますよ。

▶︎今すぐ銀行振り込みで注文を確定させる

この記事のまとめ

Plaud Noteは公式ストアを使えば、銀行振込でスムーズに導入できます。

クレジットカードがなくても、法人口座から直接支払えるので、社内の経費精算で頭を悩ませることもありません。

入金確認のスピードも驚くほど速く、お昼頃に振り込めば、その日のうちに発送準備が進むことも珍しくないです。

テスト導入を任された担当者の方や、公私をきっちり分けたい決裁者の方にとって、これほど確実で速い方法は他にありません。

まずは1台、あるいは必要な数だけ、サクッと手続きを済ませてしまいましょう。

▶︎Plaud Noteを公式ストアで手に入れる

【参考】Plaud Noteの領収書はインボイス制度にも対応

会社で導入する場合に気になる領収書ですが、日本のインボイス制度にしっかり対応した形式で発行されます。

商品が届いた後にマイページへログインすれば、いつでもPDF形式でダウンロードが可能です。

↓実際の領収書(インボイス登録番号も入っています)

わざわざメーカーに問い合わせたり、郵送を待ったりする手間も一切かかりません。

税務調査や決算の際にもそのまま使える書類が手に入るので、経理上のルールが厳しいベンチャー企業や法人でも安心してくださいね。